【特集2】新型コロナウイルス感染症対策 オンラインの活用がこれからの医療を変える!

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■患者の負担を減らし安心して医療を受けられる体制を
岩手では、本州一県土が広いことに加え、慢性的な医師不足や専門医が大きな病院に集中していることもあり、遠方から通院する患者の負担は小さくありません。また、高齢者の増加に伴い在宅医療や訪問診療が必要なケースも増えており、限られた人員で全ての地域に医療を提供していくには、さまざまな課題があります。
こうした状況の中、新型コロナウイルス感染症の拡大を契機に、県内でもスマートフォンやタブレット端末などを通じて診察ができる「オンライン診療」の活用が広がっています。これによって感染のリスクが避けられるだけでなく、患者は自宅にいながら医師の診察が受けられるなど、大きなメリットが生まれています。
県は、2023年から県立病院でもオンライン診療を始めているほか、新たに「遠隔医療設備整備費補助金」を創設し、オンライン診療に取り組む医療機関への支援をスタート。デジタル技術も積極的に活用しながら、皆さんが住み慣れた地域で安心して医療を受けられる体制を整えていきます。

図があります。
オンライン診療の例：患者、医療機関、調剤薬局がオンラインで繋がっています。
1…自宅にいる患者を医療機関にいる医師がオンラインで診断します。
2…診断後、医療機関は処方箋をファクスなどで調剤薬局に送付します。
3…調剤薬局では、オンラインで患者に服用指導し薬を郵送します。患者は薬を受け取ることが出来きます。
図終わり。
※図は本紙またはPDF版をご覧ください。

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いわて健康フォローアップセンター
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県ホームページの二次元コードがあります。
※二次元バーコードは本紙またはPDF版をご覧ください。

■岩手医科大学附属病院の取り組み　診療と面会にオンラインを活用し、感染リスクから患者と家族を守る
岩手医科大学附属病院では、小児科の専門医による高度で専門的な医療を受けることができます。一方、遠方に暮らしながら定期的な診療が欠かせない子どもとその家族は大変な思いをしながら通院していました。そこで、県と岩手医科大学附属病院が連携し、2021年4月からオンライン診療のシステムを導入。通院の負担軽減に加え、コロナの感染拡大時には感染リスクから患者と家族を守ることにもつながりました。
「片道2時間以上もかけて通院される方もいましたので、とても楽になったという声をいただいています。ただ、対面での視診や触診も重要なので、オンラインと組み合わせながら患者さまに合った診療を行うことが大切です」と、小児科の赤坂真奈美(あかさかまなみ)教授は話します。さらに、同年6月からは、この機能を活用して、エヌアイシーユー(新生児集中治療管理室)に入院している赤ちゃんと家族とのオンライン面会もスタート。看護師がその日の様子などを説明し、家族は画面越しに赤ちゃんの様子を見守ることができます。
「新生児の場合、母子関係の確立や愛着形成がとても大切なのですが、コロナ禍で赤ちゃんに会えない状況が続いていました。オンライン面会を始めたことにより、両親だけでなく、兄弟や祖父母も参加でき、喜んでもらっています」と話すのは、外舘(そとだて)玄一朗特任准教授。患者側と病院側の負担を減らすだけでなく、新たな活用の形を広げるオンライン診療・面会。小児科の取り組みをきっかけに、他の診療科でも導入の動きが広がっています。

写真が3枚あります。
1枚目：オンライン面会は、1家族5から10分程度。家族のスマートフォンと病院のパソコンをつなぎ、ウェブカメラで赤ちゃんを映す仕組みで、多くの家族が利用しています。(写真提供・岩手医科大学附属病院小児科)保育器に入っている赤ちゃんを映しているカメラ、パソコンが医療器具と一緒に設置されています。
2枚目：看護師がパソコンのキーボードを打っています。
3枚目：岩手医科大学附属病院・小児科の赤坂真奈美教授(右)と外舘玄一朗特任准教授(左)です。
写真終わり。
※写真は本紙またはPDF版をご覧ください。

■北上市の取り組み　モバイルクリニックの導入で医療機関のない地域をカバー
北上市では、診療所のない地域に、医療機器を載せた車両で看護師が訪問し、病院にいる医師がテレビ会議システムを用いてオンライン診療を行う「モバイルクリニック」という取り組みが始まっています。
市内16地区のうち病院・診療所がない8地区では、高齢の患者や家族の多くが通院を負担に感じている状況を受け、市は、長野県伊那市の先進事例を参考に、2022年度から実証実験をスタート。4ヵ月間の実験期間中に23名・44件の診療を行い、利用者からは「通院の負担が減り、助かった」と喜びの声が寄せられています。
医療機関が偏在する地域において、診療の「新たな選択肢」として注目されるモバイルクリニック。北上市では、広く周知を行いながら、2024年1月からの本格運用を目指し、準備を進めています。

写真があります。
患者の暮らす地域に移動し、オンラインで診療を行うモバイルクリニックの様子。車両の中に椅子やベッドなど設置されていて看護師と患者がパソコンのモニターの医師とやり取りしています。
写真終わり。
※写真は本紙またはPDF版をご覧ください。