近年、テレワークなど働き方の選択肢が増えたこともあり、首都圏から地方への移住に関心が集まっています。
親戚が集まるこれからの時季、新潟市の魅力を再確認し、新潟暮らしについて話し合ってみませんか。
◆移住した人に聞きました
▽新潟市の良いところは?
・通勤時間が短くて、自由な時間が増える
・広い公園が多く子どもがのびのび遊べる
・四季折々の魅力がはっきりしている
▽新潟市への移住の決め手は?
・近くに親がいて頼れる
・いつか地元への恩返しがしたいと考えていた
・移住への行政のサポートが充実していた
2面で新潟市に移住した人の話を紹介します!
◆Interview 新潟市に移住した人から話を聞きました
▽東京都から夫婦でUIターン
大好きなまちで人間らしい暮らし
知野 征彦(ちの まさひこ)さん(妻の郁江(あやえ)さんと一緒に)
私は東京で勤めていた会社を退職し、新潟で起業しました。妻はテレワークで引き続き東京の会社に在籍し、新潟で一緒に暮らしています。
移住前は仕事が忙しく、自分の時間を持つ余裕がありませんでした。そんな私を心配した妻から転職を勧められ、自分が本当にやりたいことを考えるようになりました。地元新潟を盛り上げる仕事がしたいという思いが強くなり、広告代理店を立ち上げました。これからは新潟のいろいろな人の困り事を解決し、新潟の活気づくりに貢献していきたいと考えています。
最初は新潟への移住に乗り気でなかった妻ですが、今は2人でアクティビティをしたり温泉や道の駅に行ったり、やすらぎ堤を2人で散歩をしたりと、新潟生活を満喫しています。東京は遅い時間までやっている店が多いですが、新潟の店の大半は適度な時間に閉まるので、夜遅くに外出することが減りました。そのおかげで人間らしい生活を心地良く送ることができています。私も妻も充実した日々を過ごしています。
▽埼玉県から家族でUターン
子育てに「ちょうど良い」まち
月岡 遥(よう)さん(妻の茉由(まゆ)さん、息子の惺(あき)ちゃんと一緒に)
私は新潟に住みながら、テレワークで東京にある会社の仕事をしています。妻は、育休明けから新潟で勤務できるよう会社と調整中です。
2人とも新潟市出身で、いずれは新潟に戻りたいという希望があり、子どもが生まれるタイミングで移住を決断しました。
移住前に住んでいた埼玉は、お店や商品、遊ぶところなど、いろいろなものがたくさんあり便利なまちでしたが、私たちにとっては選択肢が多すぎると感じることもありました。新潟市に移住してみて、都会過ぎず田舎過ぎない新潟市が「ちょうど良い」と感じています。
新潟には2人の実家もあるので、互いの親によく息子の顔を見せに行くことができ、親も喜んでいます。
新潟は食べ物がおいしく、自然が豊かで、子どもが遊ぶ施設や大きな公園もたくさんあるので、とても子育てしやすいです。「ちょうど良い」暮らしができる新潟に戻ってくることができて、本当に良かったです。
◆新潟市への移住のステップ
▽ステップ1 どんな暮らしがしたいかを明確にする
自分や家族が何のために移住をし、どんな生活を送りたいのかをよく考えましょう。すでに移住している人の経験も参考に。
▽ステップ2 新潟市のことを知る
インターネットなどで情報収集したり、東京などで開催している移住セミナーや相談窓口も活用してみてください。
※UIターン検討者向けセミナーや東京での相談窓口は、別冊情報ひろば4面に掲載
▽ステップ3 実際に新潟市を見てみる
収集した情報を自分で確認し、その土地の雰囲気を知るためにも、移住候補地を訪れてみましょう。話だけでは分からない、日々の暮らしや地域の様子を知ることができます。テレワークの体験居住制度もあります。
▽ステップ4 仕事を探す
首都圏に住んでいる人は、「にいがた暮らし・しごと支援センター」(東京都)で専門スタッフに相談できます。就農や起業を考えている人にもそれぞれ専門の相談窓口があります。
▽ステップ5 住まいを探す
アパートや一戸建て、マンション、新築・中古住宅など自分の生活に合った住宅を探してみましょう。
新潟暮らしの始まりです
◆新潟市は移住した人・移住を考えている人などを応援しています
○新潟暮らしを紹介!
・移住・定住情報サイト「HAPPY(ハッピー)ターン」
UIターン関連のイベントのお知らせ、新潟市へ移住した人のインタビューなど、新潟暮らしの情報を発信しています。
・「ガタプラ」
他都市に比べて自慢できるものを集めた、新潟市魅力発見サイトです。
○新潟市への移住などに支援金があります
新潟市に移住し、就業・テレワーク・起業などをする人を支援します。
※支援内容や要件など、詳しくは別冊情報ひろば4面に掲載
首都圏などの親戚、知人などに教えてください!
○現在進行中!大都市圏にいる人を新潟市へ呼び込む取り組み
・首都圏の副業人材を対象に、市内事業者が抱える課題解決に向けたプロジェクトを実施し、副業をきっかけとした関係人口の創出に取り組んでいます。
・市が委嘱した地域おこし協力隊が、情報発信やイベントの開催など、テレワーク移住者を呼び込む取り組みを行っています。
問い合わせ:雇用・新潟暮らし推進課
(【電話】025-226-2149)
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