■今こそ太陽光発電
太陽光発電は、発電時にCO2を排出せず、光熱費も削減できます。
地球にもおサイフにもやさしい太陽光発電!
補助金など県の支援制度を活用して太陽光発電設備を設置した皆さまの声をご紹介します。
◆住宅用0(ゼロ)円ソーラーを利用した方の声
初期費用:0円
○猛暑続きの夏も自家発電で電気代が安定!
太陽光パネルや蓄電池の設置のために数百万円をかけることはハードルが高いですが、初期費用0円で設置することができました。高齢の父も電気代を心配せず、安心してエアコンを使うようになりました。
※月々のリース料の支払いが必要
◆太陽光パネルを共同購入した方の声
スケールメリットでみんなでお得
○災害などによる停電の不安を解消!
太陽光パネルは普通に設置すると高額なので共同購入に申し込みました。我が家のように新築時ではなく後付けでも、災害時や停電に備えて、十分な満足と安心が得られます。
※共同購入とは広く購入希望を募り、一括発注することで通常よりも安く購入できる仕組みのこと
※令和6年度の住宅用共同購入事業の募集は終了
◆事業用太陽光発電の補助金を利用した方の声
コスト削減
○電力購入量を20%削減!
電気代が高騰している今、補助金を活用して太陽光パネルを設置したことで、大きなコスト削減となっています。また、脱炭素に取り組んでいることが企業イメージの向上につながっています。
■意外と知らない太陽光発電
太陽光発電のギモンを解決!
Q.太陽光発電設備を設置するにはいくらかかるの?
A.一般的な住宅(4kW)の場合、設置費用はおよそ100万円です。
Q.太陽光発電はお得なの?
A.電気代を節約できたり、余った電力を売ることができたりするのでお得です。
設置費用は10年程度で回収可能!
※条件により異なります
Q.寿命はどのくらい?
A.パネルの寿命は25~30年程度、発電した電力を使用するのに必要なパワーコンディショナーの寿命は10~15年程度です。
Q.「初期費用0円」の仕組みは?
A.事業者が負担するので初期費用はかからず、設置した装置のリース料や発電された電力のうち使用した分の電気料金を事業者に支払う仕組みです。
Q.停電時でも使えるの?
A.日中、晴れていて、太陽光パネルで発電している時は停電時でも電気を使うことができます。蓄電池があれば、夜間や悪天候、災害時でも電気を使うことができます。
Q.太陽光パネルを導入したらどのくらいのCO2削減量になるの?
A.一般的な住宅(4kW)の場合、1年間のCO2削減量は約2.12tになります。(スギの木約240本が1年間に吸収する量に相当)
■今すぐ身近でできること
家庭でできるCO2削減の取り組みには節約につながるものもあります。
まずは身近なことから始めてみましょう。
○冬の暖房時の室温は20℃を、夏の冷房時の室温は28℃を目安に
節約効果:(冬)約1,430円/年 (夏)約820円/年
CO2削減量:(冬)23.40Kg/年 (夏)13.33Kg/年
○暖房便座の温度は低めに
節約効果:約710円/年
CO2削減量:11.64Kg/年
○入浴は間隔をあけずに
節約効果:約6,190円/年
CO2削減量:85.19Kg/年
○冷蔵庫の設定温度を「強」から「中」に変える
節約効果:約1,670円/年
CO2削減量:27.21Kg/年
○白熱電球から省エネ型のLEDランプに交換
節約効果:約2,430円/年
CO2削減量:39.69Kg/年
○料理の下ごしらえをガスコンロ利用から電子レンジ利用に変える
(葉物野菜の場合)
節約効果:約990円/年
CO2削減量:12.72Kg/年
これを全部実行できたら
↓
光熱費は1世帯当たり年間約1万4千円お得!
CO2削減量は
1世帯当たり年間約213kg
県内全世帯(約440万世帯)だと年間約94万t!
↓
スギ林約11万ha分の吸収量に相当
東京ドーム約2万3千個分!
※「省エネ性能カタログ2023年版」(経済産業省資源エネルギー庁)、「神奈川県地球温暖化対策計画概要版」を基に県が作成(条件によって異なる場合あり)
■「かながわ脱炭素アクションフォーラム」を開催!
日時:令和7年1月11日(土)10時~16時30分
※一部は事前申込が必要
場所:新都市ホール(そごう横浜店9階)など
内容:
・世界初のマルチメディア地球儀「触れる地球」の開発者である竹村眞一氏(京都芸術大学教授)によるセミナー
・小泉進次郎氏、竹村眞一氏、ふきたろう氏、県立高校生によるパネルディスカッション 他
■今注目のペロブスカイト太陽電池とは?
かながわ発の次世代型太陽電池です。
県は、早期実用化を目指し、企業と連携した実証事業を進めています!
→江の島で実証中
○特徴
薄い!・軽い!・曲げられる!
○こんなところにも設置が可能に
・ビルの壁面
・ドローン・飛行機
・電気自動車
上記記事に関する問合せ:県脱炭素戦略本部室
【電話】045-210-4065【FAX】045-210-8952
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