MONTHLY TOPICS 1か月のできごと

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■2025スノーフェスティバル開催!
2月1日(土)、平内町教育委員会主催の「2025スノーフェスティバル」が夜越山スキー場で開催されました。
昨年は、積雪量が少なく中止となった本イベントですが、今年はまとまった積雪があったため、ゲレンデのコンディションも良好で、イベントだけでなくスキー場を楽しむ方が多く訪れていました。
当日は、寒気が入り込み、雪交じりの天候の中、スキーやスノーボードで滑走し、タイム差が少ない順で順位を決める「ツータイムドンピシャレース」や親子で投げた輪投げの合計点数を競う「雪上親子輪投げ」、そりに乗った子を親が引っ張ってタイムを競う「親子人馬そり引きレース」、ホタテを入れる万丈篭に乗ってタイムを競う「万丈篭SORIレース」の4種目が行われ、幼児から大人まで37人が参加しました。
ツータイムドンピシャレース中学生以上一般の部で優勝した川村雅人さん(茂浦)は「ライバルが多くて勝てるとは思わなかった。40歳以上でもやればできるのだと実感できました」と笑顔で話しました。

■頼もしい除雪ボランティア　“青い森林業アカデミー”の皆さんに感謝
1月8日(水)、平内町社会福祉協議会(石田会長)が中心となり、青い森林業アカデミー(杉山徹センター長)の研修生7人やアカデミースタッフ3人、事務局の皆さんが参加して、依頼のあった2世帯の除雪ボランティアを行いました。
「青い森林業アカデミー」は、県が独立行政法人青森県産業技術センター林業研究所研修棟を本拠地として、地域林業の担い手となる現場技術者の育成を目的に開講しているもので、研修の一環として今年度も除雪ボランティアにご協力いただきました。
青い森林業アカデミーの研修生が、パワフルな動きでテキパキと作業してくれたことで、2世帯とも家の周りを覆っていた雪は綺麗になくなり、生活道路が確保され、落雪による遮光箇所も改善されました。
除雪ボランティアを依頼した佐々木雪子さん(勝田町)は「今年は雪が多いので一人だと雪かきが大変でした。来ていただいて大変助かります」と感謝を述べていました。

■自衛官募集相談員に委嘱状を交付
1月16日(木)、自衛官募集相談員の再任となる小鷹直樹氏(藤沢)へ、船橋町長と自衛隊青森地方協力本部の岡村正彦本部長の連名による委嘱状交付を行いました。
自衛官募集相談員とは、入隊希望者の紹介、本人や家族、企業などに対する説明、勧誘、入隊予定者に対する激励や問題解決の援助・支援などを行っていただく方のことで、任期は2年となります。

■間木町内会　新生児祝い金・新中学生図書費贈呈式
1月12日(日)、間木町内会(遠嶋武憲会長)による「新生児祝い金贈呈式」が間木コミュニティセンターで行われました。
同町内会では毎年この時期に、前年に誕生した新生児の健やかな成長を願って祝い金を贈呈しており、令和6年に生まれた遠嶋唯桜(いお)さん(将輝さん・稚明さんご夫妻)、蝦名槻乃(つきの)さん(駿也さん・遥さんご夫妻)に祝い金が贈られました。
また、新生児祝い金が初めて贈呈された平成24年生まれの三津谷和さんと辻村咲さんが、令和7年度に中学校へ入学することを祝い、図書費の贈呈も併せて行われました。これは、旧浅所小学校が閉校時に学区となる4町内に託した基金を活用しており、同基金はハクチョウおばさんこと故　松波夏子さんがハクチョウのえさ代として旧浅所小学校に送金した寄付金により創設されたものです。
新生児祝い金を受け取った遠嶋さんご夫妻は、「祝い金をいただくのは3回目ですが毎度とても助かります。子どものミルクなど、消耗品をそろえるのに使いたいです」と感謝の言葉を述べていました。

■町の未来を語り合う!「未来創造交流会」開催
2月1日(土)、町立山村開発センターにおいて、町の未来について参加者と語り合うことを目的に、平内町商工会青年部(工藤成峰青年部長)主催の「未来創造交流会」が開催されました。
第1部に未来創造交流会実行委員長の田邊真太郎氏から「人口減少を見据えた未来予測」をテーマに、人口減少による生活への影響とその対策として自分たちができることについて講演が行われ、第2部では町役場　総務課職員から「人口減少による町の財政予測」について説明が行われました。
参加者からは「とても勉強になった」、「一人ひとりが一生懸命やっていくことで町も変われると思う」といった感想が聞かれました。

■「#あおばな」で宮下知事と対話!
1月24日(金)、宮下知事が県民の声を聴く、県民対話集会「#あおばな」が町勤労青少年ホームで開催され、ひらない活貝組(太田悠介会長)と宮下知事が「ホタテガイ養殖業の現状と未来」というテーマで対話を行いました。
ひらない活貝組は、ホタテガイ養殖業の魅力向上や販路拡大、持続可能な産業とするための母貝確保対策などに取り組んでおり、現在、漁師やホタテ加工業者など13人の会員で活動しています。
対話の中で、半成貝と成貝の価格差が小さいことや残渣処理費用が増えていること、母貝を確保できないとホタテ産業が衰退しかねないといった問題提起がなされ、その対策などについて活発な議論が行われました。
宮下知事は「今日の対話で皆さんがホタテ産業を陸奥湾全体のこととして考えていることにまず感銘を受けました。陸奥湾のホタテは品質はもちろん、生産技術も高いものと感じており、漁師の皆さんが生産を続けるための環境を県として如何に整えていけるか、今後、検討をしていきたいと思います」と話されました。