くらし まちのわだい Town Topics

■第39回　伊根花火を開催
8月30日(土)、夏を締めくくる伊根花火が開催されました。
厳しい残暑の中、例年より早くからメイン会場に来場者が集まり、17時のイベント開始を待ちました。
伊根町長や花火実行委員会会長のあいさつでイベントが始まり、様々なパフォーマンスが会場を大いに楽しませました。会場内には町内の味覚を一堂に集めた屋台が並んでおり、どこの店も長蛇の列ができていました。
夕暮れとともに舟屋にはナミナリエの提灯が灯され、空の月とともに伊根湾に優しい光が映し出されました。
洋上映画が終わり、カウントダウンの合図で色鮮やかな花火が打ち上がり、一発一発の音が周辺の山にこだまして、伊根湾全体に響き渡りました。
ふなやんの形をした花火や時間差で光が広がる珍しい花火も打ち上がり、最後は大迫力の「しだれ柳」の連続で、会場全体を魅了しました。

■伊根中学校体育館にエアコンを設置
令和7年8月、伊根中学校体育館のエアコン設置工事が完了しました。
この設備の導入により、体育の授業や部活動をはじめとする学校教育活動において、生徒たちがより快適な環境で学び、活動に取り組めるようになります。
また、町立の学校体育館は地域住民の皆さまにも開放しており、新たに設置されたエアコンは社会体育の活動にもご活用いただけます。ご利用の際には、必要な手続きと施設利用ルールを守り、安全で円滑なご利用にご協力ください。

■京都府交通対策協議会表彰を受賞
8月26日(火)、京都府公館で令和7年京都府交通対策協議会交通安全功労等表彰式が行われ、市区町村表彰の対象となった伊根町が西脇隆俊府知事から表彰を受けました。
この表彰は、府域の交通安全対策の推進に積極的に取り組んだ個人・団体に対し、交通事故抑止に向けた更なる交通安全意識の高揚を図る目的で行われ、伊根町では年間の交通事故死者数が2年連続して減少したことから表彰の対象となったものです。
伊根町では、引き続き交通安全意識を高め、「事故に合わない、起こさない!」を推進してまいります。

■本庄地区納涼大会を開催
8月24日(日)、本庄地区「若竹の会」の皆さんの協力のもと、浦嶋館で本庄地区納涼大会を開催しました。
暑い日でしたが、午後6時から開店した夜店コーナーには、かき氷の屋台や、金魚すくいやヨーヨー釣りのお店が並び、会場は夕涼みに来たお客さんで賑わっていました。
恒例のカラオケ大会では、参加した子どもたちがこの日まで頑張って練習した成果を披露し、浦嶋館に元気な歌声を響かせました。

■人と人とのふれあいで　心も体も健康に!〜大原いきいきサロン〜
高齢化と人口減少が進む伊根町では、同じ地区内でも日中に人と会う機会が減り、昔はよく見られた近所の方との井戸端会議もあまり見られなくなりました。
そんな中、大原区では声を掛け合い月に1回サロンを開催して、地域の方が集まる機会を作っています。今回はそんな大原区のサロンの様子をご紹介します。
▽集まらないとできない会話がある!
大原区のサロンは、以前からNPO団体が大原公民館で毎月実施していました。NPO団体の解散により継続が難しくなりましたが、参加者の「サロンを継続してほしい」の声を受けて、新たに「大原いきいきサロン」が誕生しました。発起人はNPOサロンのスタッフだった今岡敏枝さんと下垣松美さんです。毎月第1月曜日に開催しており、出席率は高いそう。
午前10時頃から公民館に人が集まり、トランプや卓球などそれぞれに楽しみ、お昼になれば注文しておいたお弁当を囲んでランチタイム。午後からもおしゃべりをしたり、散歩に出かけたり、それぞれ自由にやりたいことをして過ごします。でも、一番の楽しみはみんなとのおしゃべり。「それぞれ忙しくて、同じ大原にいても普段は会うことがほとんどない」「ここに来るとみんなに会えるし、色んな話ができる」「健康だからこそ参加できる」「集まらないとできない会話がある!」と言われる皆さんの表情はとても活き活きとしていました。
このサロンを開始するにあたり、大原区では「伊根町高齢者居場所づくり補助金(※)」を活用し、どんな人でも参加しやすいよう環境を整えるなどの工夫をされました。
伊根町のように、高齢化が進み、高齢者1人を現役世代1人が支えなければいけない状況にあっては、自助(個人の努力)、互助(近隣や共同体との支え合い)の取り組みが大切になります。
月に1回の集まりでも、人と触れ合うことで元気になる。「こんな場所が他の色んな地域でも増えればいいのに」と参加者の方が言われるように、顔なじみの人たちと気軽に集まれる場所が増えることは、自助・互助の取り組みの活性化に繋がります。大原区のサロンは、人と人とのふれあいが心身の健康につながっている素敵なサロンでした。

※伊根町高齢者居場所づくり補助金
高齢者の自立支援を促進するため、住民の方全てが支え合う地域を目指す支え合いの創出拠点(居場所)の設置及び運営に要する経費を補助するもので、補助対象は自治会です。
補助金に関する詳細等は地域包括支援センターまでお問合せください。

お問合せ：地域包括支援センター
【電話】32–3041